景気動向最前線 日本の景気を知る

バブルとは

バブルとは、実体経済とかけ離れて貨幣経済がシャボン玉（bubble）のように膨張して好況な状態のこと。

しかし、「バブル」という言葉が示唆するように、バブル経済は実質的内容に乏しく、いずれ消滅するものです。

日本の経済史において、“バブル景気”といったとき、１９８０年代後半から１９９０年代初頭にかけてみられた、空前の好景気を指します。

１９８７年度から４年間に、ＧＤＰの伸び率は４％を超え、いざなぎ景気に次ぐ好景気となりました。

また、１９９０年代後半から２０００年にかけては、“ネット・バブル”とよばれるバブル現象も起こりました。

これはＩＴ産業の急速な発展と、それに投資家たちが過大な期待を寄せ、過剰投資を行なったことによって引き起こされたバブル現象で、インターネット関連株の株価が、実態価値から離れて異常に上昇したことをいいます。

日本におけるバブル景気

バブル景気とは、日本においては１９８０年代後半から１９９０年代初頭にかけてみられた空前の好景気をさします。

１９８５年のプラザ合意以後、円高が急速に進行し、国内では大幅な貿易黒字が生まれました。

その結果、余剰となった資金が土地売買や株式投資に集中し、１９８６年から急速に株価が上昇、１９８８年から８９年には、土地価格と株価が急騰する明らかなバブル景気となっていきました。

バブル景気のさ中にあった日本では、土地売買が盛況を極め、“土地成り金”と呼ばれる者が続出、また高騰する都市周辺部の土地を取得するため「地上げ」行為が横行しました。

大企業によるリゾート開発も積極的に行なわれるようになり、それも土地価格の上昇に拍車をかける一因となりました。

しかし、１９９１年２月、政府、日銀のおこなった土地への融資規制や金利の引き下げ、さらには前年からの地方経済の落ち込みなどが原因して株価が急落しました。これが俗に言われる“バブルの崩壊”です。

バブル景気とは

　「バブル景気」は、最近の好景気と相まって、その名を聞いたことのない人はあまりいないのではないでしょうか。

　「バブル景気」とは、具体的には1986年11月～1991年10月の好景気の時期を指しています。

　そもそも「バブル景気」は、その好景気の真っ只中のときは「バブル景気」などとは呼ばれませんでした。この「バブル景気」は、景気が後退しはじめた1990年代前半に、過去を振り返って皮肉を込めて名づけられたものです。

　「バブル景気」を支えたのは、投機ブームによる不動産や株式をはじめとした資産の価格の急騰でした。しかし90年代初頭になると、これらの資産の価格が暴落し、「バブル景気」は幕を閉じました。そして「バブル景気」後の不況については、皆さんもご存知の通りです。

バブル景気とその後

　「バブル景気」とは、具体的には1986年11月～1991年10月の好景気の時期を指しています。

　バブル景気を支えていたのは、投機ブームによる不動産や株式をはじめとした資産の価格の急騰。それゆえ、資産の価格の暴落とともに、このバブル景気はまさしく泡のように消えてしまったのです。

　バブル景気の消滅とともに、この日本社会がどういう変化を遂げたかは、皆さんもよくご存知ではないでしょうか。多数の資産家の破産や企業の倒産、銀行の相次ぐ合併――こうした中で、終身雇用の時代は終わり、リストラが相次ぎ、失業者は増え、正社員として就職することも困難になりました。

　バブル景気が終わった後の景気の悪化は、現在ではかなり落ち着いたようですが、それでもバブル景気のような好景気はまだ遠いようですね。

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いざなぎ景気とは

いざなぎ景気とは、１９６５年１０月から１９７０年にかけて続いた空前の好景気のことです。いざなぎ景気は５７ヶ月続き、戦後最長の景気拡大期となりました。

いざなぎ景気の特徴は、輸出依存と財政主導型の高度成長。いざなぎ景気の５年間、日本は年平均実質成長率は１１．６パーセント（名目１７．３パーセント）という驚異的な高成長をとげ、日本のＧＮＰは、アメリカに次ぐ世界第２位となりました。

なお、いざなぎ景気の“いざなぎ”とは『古事記』『日本書紀』に登場する日本神話の神で、妻の“いざなみ”とともに、日本列島をはじめ一切の自然物や多くの神々を生み出したとされています。

いざなぎ景気と庶民のライフスタイルの変化

いざなぎ景気とは１９６５年１０月から５７ヶ月続いた好景気のことです。日本のＧＮＰがアメリカに次いで世界第２位となるなど、いざなぎ景気は日本の経済史上大きな意味を持つものですが、このいざなぎ景気は、庶民のライフスタイルも大きく変貌させることになりました。

まず、所得の上昇と連動して、一般家庭では、自動車(Ｃａｒ）、クーラー、カラーテレビ」という“３Ｃ”の普及が進みました。

また、いざなぎ景気に乗って学生の高校・大学への進学率も急上昇し、家計費における教育費の割合が増大しました。

一方、農村部では若者の農村離れが進みました。総就業人口に占める第一次産業従事者の割合は減少を続け、いざなぎ景気が収束する直前の１９７０年には、２０％を切っています。

いざなぎ景気とは

　「いざなぎ景気」とは、日本の景気の様相を表した言葉の一つです。

　「いざなぎ景気」は、具体的には、1965年（昭和40）～1970年（昭和45）にかけて続いた、「神武景気」（1954年11月～57年6月）「岩戸景気」（1958年6月～1961年12月）と並ぶ、戦後高度成長時代の好景気です。「いざなぎ景気」を含むこれらの好景気によって、日本経済は敗戦後の混乱や貧しさから、完全に立ち直ることになりました。

　この「いざなぎ景気」のネーミングの由来としては――「いざなぎ景気」の時期は、これ以前の「神武景気」「岩戸景気」を上回るほどの長期間の好況であったため、「岩戸神話」をさらにさかのぼる国造り神話の神「伊弉諾尊（いざなぎのみこと）」から名づけられました。

いざなぎ景気の様相

　「いざなぎ景気」とは、1965年（昭和40）～1970年（昭和45）にかけて続いた好景気のことで、これ以前の「神武景気」「岩戸景気」と並び、戦後高度成長時代の象徴ともいえる現象です。

　「いざなぎ景気」のときの目立った現象の例としては、

・貿易、資本の自由化への対応のために、国際競争力の強化を目指した、企業の規模拡大のための大型合併が相次ぐ（例：八幡製鉄と富士製鉄の合併→「新日本製鉄」）

・東京オリンピックを機にカラー放送が本格化したために、カラーテレビが急速に普及

・「トヨタ・カローラ」や「日産・サニー」といった、お手ごろ価格の大衆車の発売による「マイカーブーム」

といったことが挙げられます。

　この「いざなぎ景気」による日本人の所得水準の向上は、当然のことながら消費の大幅な伸びにつながりました。特に車（car）・エアコン（cooler）・カラーテレビ（colorTV）は、その頭文字を取って「3C」と呼ばれました。「いざなぎ景気」の間に日本経済は大きく拡大し、ついに日本は世界第二位の経済大国にまでなったのです。

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景気動向指数とは

景気が上向きなのか、下向きなのかを見るための指標で、特に重要とされるのが景気動向指数です。

景気動向指数は、景気の動きに特に敏感な複数の指標の動きから算出される数値で、これによって総合的に景気局面の判断・予測を行うことができます。

景気動向指数の採用系列には、先行系列、一致系列、遅効系列の三つの系列があります。

先行系列とは、実際の景気の動きから数ヶ月先行するもので、景気の動きを事前に知るための指標となるものです。東証株価指数などがこの先行系列に当たります。

一致系列とは実際の景気の動きと一致した指標であり、景気の山と谷を判断するために用いられます。一致系列に当たるものには鉱工業生産指数、有効求人倍率などがあります。

遅行系列とは、実際の景気の動きよりも半年から一年ほど遅行して動く指標であり、景気の動きを確認するために用いられます。家計消費支出などがこの遅行系列に当たります。

景気動向指数は、内閣府が毎月調査し、翌々月に指数を発表しています。

景気動向指数の算出方法

景気動向指数とは、景気動向の転換点をいち早くつかむために算出される指数です。

景気動向指数は、様々な経済指標の中から、景気の動向に特に敏感に反応するとされるものを選択し、３ヶ月前との変化を見て算出します、具体的には、３ヶ月前の数値と比較して、上昇（プラス）の場合は１、変化なし（横ばい状態）の場合は０．５、悪化（マイナス）の場合は０として加算し、その平均を取ります。

例えば、３０項目の中で上昇が１５項目、横ばいが１０項目、減少が５項目とすると、（１×１５＋０．５×１０＋０×１０）÷３０＝５８パーセントとなります。

景気動向指数は５０パーセントが分かれ目で、５０パーセント以上だと景気が上昇中、５０パーセント以下だと景気が下降中ということになります。

景気動向指数とは

　「景気動向指数（ディフュージョン・インデックス：diffusion index／DI）」とは、内閣府が発表している、景気に関する総合的な指標のことを指します。

　景気動向指数は、主に以下の３つの要素から成り立っています。

(1)通貨供給量などの、景気に先行する12系列からなる「先行指数」

(2)百貨店販売額などの、ほぼ一致して動く11系列から合成される「一致指数」

(3)法人税収入などの、遅れて動く７系列から計算される「遅行指数」

　景気動向指数の作成には、各個別指標を３カ月前と対比して増加しているかどうかを判断し、全体の系列数に占める増加系列数の割合を景気動向指数とします。

景気動向指数の目的と利用

　「景気動向指数」とは、景気状況を判断するために内閣府によって設けられた指標で、「ディフュージョン・インデックス（diffusion index／DI）」とも呼ばれます。

　景気動向指数は、景気が上向きか下向きかを総合的に示すものです。景気動向指数の目的は、主に以下の２つです。

(1)景気の先行き、転換点を見ること

(2)好況、不況の日付をつけること

　この景気動向指数は、景気に対し先行して動く「先行指数」、ほぼ一致して動く「一致指数」、遅れて動く「遅行指数」の３本の指数から成っています。

　これらの景気動向指数の各要素は、

(1)「先行指数」は、一般的に「一致指数」に数カ月先行することから、景気の動きの予知のために有効

(2)「遅行指数」は、「一致指数」に半年から１年遅行することから、景気の転換点や局面の確認に有効

　といった形で、景気の分析に役立てることができます。

　景気動向指数は「50％」が景気転換点の目安となります。つまり、「一致指数」が３カ月以上連続して50％を上回ると「景気拡大局面」、逆に下回ると「後退局面」と見なされます。

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日本の景気動向最前線。いざなぎ景気やバブル景気など、様々な景気を繰り返してきた日本。景気動向指数などで現在の景気状況が分かります。インフレーション、デフレーションの基礎知識